01
常に未来を見据えて
"TelephonyからTREEへ”
事業展開の軌跡

1988
「創業」〜対話型 マーケティングへの挑戦 マーケティングにおける情報革命とも言うべき"通信と情報技術を統合したマーケティングメソッド"の提唱に向けて、「株式会社テレフォニー」を渋谷区代官山に設立。日本初の対話型マーケティングを推進する顧客マーケティングコンサルティングファームとして創業。
1989-1996
金融ダイレクトマーケットへの貢献 米国テレマーケティングの概念を日本の商業文化に適応し、多くの雑誌、新聞への寄稿やセミナーで講演。多くのコンピューターベンダーとの協働事業により、「コールセンタービジネス」モデルを確立
『第三のセールスパワー コールセンターマーケティング入門』（ダイアモンド社）を上梓
提携先：日本 IBM・日立製作所・富士通・NEC・OKI・ユニシス・サンマイクロシステムズ他
米英のデータベースマーケティング研究調査やカスタマーサービス技術の研究調査から日本初となる“CRM・マーケティングオートメーション技術と運用モデル”を発表。その成果として、銀行・保険・クレジット事業など金融機関に特化したコンサルティング事業を確立し、業務改革から組織設計、専門研修、システムコンサルティングと総合的な「顧客マーケティング」の基礎を固める。
全国38の金融機関にダイレクトバンキング（テレフォンバンキング）や店舗支援モデルを導入。データマイニングなど、新たな顧客分析サービス事業を高度化し、海外におけるソリューションベンダーと提携しながら、世界初CRM製品であるMINDの独占販売契約を締結し大手銀行に導入。

02
マーケティング2.0の定着に向けて

19972003
「経営効率と顧客満足を両立させるダイレクト市場の創造」 インターネット社会に向けたマーケティングシフト、CRM市場の本格化に合わせて、世界におけるCRMベンダー数社と業務提携。Webマーケティングにおける世界初のOne to Oneソリューション企業と提携し、コンテンツリコメンデーションによる対話型マーケティングを強化。
コールセンタービジネスのリーダーとして、顧客信頼構築を目指した経営戦略コンサルティングモデルを確立し、多くのダイレクト事業の立ち上げを支援。
「世界初の「ウェアラブルマーケティング」を提唱 モバイル端末（現スマートフォン）を利用したポイント管理システム（アプリ）の特許を2000年に取得。ウェアラブルマーケティングへの先鞭をつける。
モバイルCRMを提唱し、総務省からモバイルビジネス戦略研究会「IMT2000 ビジネスモデル研究会 調査事業」の事務局運営を受託プロデュース。コンテンツのオープン化に貢献。
企業と顧客の信頼基盤を構築するために、独自のCS Indexと改善プログラム KPI を開発し、通信業界・航空業界・流通業界・銀行・保険・クレジット業界・家電業界・ネット業界など、さまざまな業種におけるCS（顧客満足）ベンチマーク調査・改善教育事業を展開し、業界スタンダードを創る。
沖縄県からの依頼による地域人材雇用促進策として、米国商工会議所とともにリモート顧客対応コールセンターモデルを提唱。その後、沖縄県内に3000人以上の雇用を創出し、全国にコールセンター誘致が広がる。

03
企業と社会と消費者をつなぐ価値創造型事業への転換
マーケティング3.0にシフト（フィリップ・コトラー理論）

20042010
CSRをマーケティング戦略の基盤に据える 日立製作所、富士ゼロックス、あずさ監査法人、日経 QUICKなどとCSR研究会を設立し、3年間に渡り運営事務局を担当。各業種大手企業20社が参加し、非財務情報開示におけるESG（環境・社会・ガバナンス経済）のプラットフォームを研究
経済産業省「グリーン経済研究調査」を受託、世界トップ企業のCSRからベストプラクティスを調査。経済産業省 2050 年研究会委員として発表。
CRMからCSRへ、顧客とのエンゲージメントや社会との関係性強化のためのコンサルティング事業を開始。
持続可能な地球環球社会の重要性を見据え、国内における消費者教育事業を開始。
2006
Green TV Japan メディア開設
2007
Green TV Japan LLC.を独立 映像ストーリーを活用した世界初のインターネット環境専門英国メディアのGreen TVと提携し、「Green TV Japan メディア」を開設。映画館や学校、企業・自治体のイントラなどに映像コンテンツを提供し、環境普及啓発事業を本格化。
Green TV がNHKの放送記念日の特別番組で30分間に渡り紹介される。テレフォニーとは別事業として200X年に「Green TV Japan LLC.」を独立させる。
2010
生物多様性締結国条約会議COP10-MOP5の開会式映像制作をプロデュース 生物多様性締結国条約会議COP10-MOP5における広報映像（環境省）、COP10開会式映像（外務省）、MOP5開会式映像（農水省）イベント広報映像（国交省）の映像を製作指揮、世界193ヶ国からの政府・NGO・国連の参加者らが視聴国際生物多様性年に合わせた特別番組をBS-TBSと共同制作、経済産業省のカーボンフットプリントや林野庁の国産材利用促進など多くの環境経済に関わる普及啓発事業を受託。環境省の映像プロジェクト「地球いきもの委員会」（前編）（後編）で環境映像教材を制作し、文科省を通じて全国でのべ7,000校以上の学校などに無償で配布。
多様な雇用形態と働き方改革をいち早く導入 「モチベーション3.0」米国からダニエル・ピンク氏を招聘し、雇われない生き方を提唱。IPによるテレワークの働き方や協働ビジネススタイルを企業へ提案し、人事改革、従業員満足度調査、職務要件定義など、人事戦略に関わる事業へ参入。リクルート関連会社との提携やアウトソーシング企業などとの業務提携による総合支援事業を開始。ユニクロ大学などをはじめ企業の店長研修や営業強化研修など、研修事業の拡大を図る職場環境設計では、ファシリティコンサルティングを行った案件が、NTTコミュニケーションズ、三井住友クレジット、弊社とオフィス設計で日経ニューオフィス賞を三回連続受賞

04
サステナブル社会に向けたグリーン経済への挑戦
CSV（共創価値の創造）の提唱（マイケル・ポーター理論）

2011-2014
株式会社TREE設立 株式会社Telephonyと合同会社Green TV Japanを統合し、株式会社TREEを設立。
未来への価値創造型ストーリー企業へ 本社を渋谷代官山から横浜日本大通り「Yokohama Media Communication Center」に移転。Green TV の取材を通じて、環境有識者や国際 NGO・NPO などとのネットワークを構築。 ネットメディアの信頼性構築に努めたことが評価され、「映像を活用した環境教育」をテーマとした政策提言が 2011年に環境省で採択される 農林水産省・林野庁の国際森林年の映像制作をプロデュース。
持続可能な社会を担う人材教育の展開 2012年より、環境省が全国の都道府県の小中学校を対象に進めている、ESD（持続可能な開発教育）の普及啓発のためのプログラム作成と展開事業において、中部地方7県の業務を受託。各地の大学機関や教育委員会・学校と連携し、プログラム作成支援と映像教材のプロデュース事業を展開。
「ICT（情報通信）技術×ESD（持続可能な開発教育）」を組み合わせた授業の先駆けとして、2012年より和歌山や岡山、神奈川などで出張授業を展開。
地域エネルギー人材を育成するために、経済産業省・資源エネルギー庁の再生可能エネルギー事業者育成のための人材育成事業「まちエネ大学」を展開。
2013年より北海道、東北、首都圏、甲信越、近畿、山陰地方など全国各地で、自治体や金融機関、NPOと連携して地域で起業をするローカルビジネス人材育成事業をプロデュース。都市と地域の交流促進の一環として、移住促進のための地域の魅力発信や地方自治体のUIJターン推進などの広報を組み合わせた映像制作広報事業を展開。
企業や自治体の環境や観光プロモーション促進のために、AR（拡張現実）技術と映像コンテンツ（日本語・英語・フランス語）を活用したストーリーマーケティングサービスを開始

05
SDGs 目標達成に向けたPURPOSE COMPANYへ

2015-
2015年にマーケティングコンサルティング事業部門を株式会社メンバーズへ事業譲渡。
TREEはサステナブルデザインカンパニーとして「新しい働き方」と「都市と市域の交流」を促進するため、横浜本社から南紀白浜ITオフィスと鎌倉オフィスの2拠点を開設、持続可能な地域づくりに向けた地方からの発信や連携を強化。
都市と地域をつなぐ新しい働き方“ワーケーション”コンセプトを提唱し、和歌山県に企画提案、モニター事業や広報などを支援して全国にワーケーションが広がる
2016-
持続可能な開発目標(SDGs)の普及啓発 プラットフォームメディア「SDGs.TV」を公開。2017年7月には、「国連ハイレベル政治フォーラム（VNR）」の日本政府公式プレゼンテーション映像の企画・制作を手掛ける。多くのパートナー企業や自治体と共にSDGsの普及啓発事業を展開。
2018-2021
SDGsの動画コンテスト”SDGsクリエイティブアワード“を企画、運営。
2019-
高校生たちのSDGsアクション大会”SDGs QUESTみらい甲子園“をプロデュースし全国各地に展開中
2020
札幌支社の開設 北海道のサステナビリティを高める目的のため、札幌支社を開設。
持続可能な未来に向けた人材育成事業にフォーカスし現在に至る。
2021
これまでのマーケティング 2.0、3.0 の経験とノウハウを結集して、マーケティングをアップデートするメソッドをまとめた「SDGs が生み出す未来のビジネス」を執筆。
2023
ESGが生み出す選ばれるビジネス」「SDGsが生み出す未来のビジネス」